研究調査事業

【環境省】 新・湯治による効果の把握みんなの新・湯治プロジェクト(環境省の事業を受託しています) 

全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト(環境省HP・実施マニュアルより)

■新・湯治とは
平成29年7月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」により提言された、現代のライフスタイルにあった温泉地の過ごし方の提案です。温泉地周辺の地域資源を多くの人が楽しみ、温泉地に滞在することを通じて心身ともにリフレッシュすること、そして温泉地を多くの人が訪れることで、温泉地自身のにぎわいを生み出していくことを目指しています。
■調査の目的
温泉地の魅力の1つとして、健康増進効果やリフレッシュ効果があげられますが、温泉地全 体の療養効果を科学的に示しているものは多くありません。そこで、本調査を行うことで温泉 地に滞在することの効果、すなわち温泉地全体がどのように心身へ影響を与えるかを抽出し、 温泉地の魅力向上、人々の健康増進へ寄与すること期待しています。

◆全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトデータ利用について

■データ利用規約の概要
温泉地の活性化に資するために、2018年度(平成30年度)~2021年度(令和3年)の4年間に全国の温泉地で行った全国「新・湯治」効果測定プロジェクト(環境省主体)で収集したデータを、一定 の手続きを経て利用を認められたときは、研究等に利用することができるようになりました。
本データの利用をご希望の場合は、全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事務局までお申込みください。
■データ利用の申込み方法
WEBよりお申込みください。
事務局より、データ利用規則および申請書類をお送りいたします。
■環境省「新・湯治」ホームページ
データ利用に関する環境省のホームページは以下のURLよりご覧ください。
https://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/spa_project.html
■データ利用についてのお問い合わせ
一般財団法人 日本健康開発財団
全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事務局
メールアドレス: info@jph-ri.or.jp
Tel:03-5290-1621(受付時間 平日(月~金)10:00-16:00)

研究助成

当財団は昭和49年に設立以来、国民の皆様方の健康増進・回復を図るための温泉療法、気候療法等の自然環境を
利用した健康増進プログラムの開発・研究等、一貫して予防医学を基本に据えた事業推進に取り組んでまいりました。
そこで、「温泉療法・入浴」や「財団事業に関連した健康づくり」等の課題に取り組み、国民の健康増進につながる
研究に対し、その一助として助成いたします。

◆第49回(令和5年度) 助成研究

3月15日(金)に助成研究発表会を開催。後日、優秀研究を発表します。


◆第50回(令和6年度)研究助成公募のご案内

詳細は「第50回(令和6年度)研究助成募集要綱」をご覧ください。

助成対象の募集研究テーマ
次に揚げる研究内容のうち、先進的、独創的研究かつ未発表のもの
(1)温泉療法・入浴等に関する研究・事業
(2)温泉療法等を導入した保養システム等に関する研究・事業
(3)当財団事業に関連した国民の健康づくりに関する研究・事業
※内容によって当財団との共同研究としてお願いすることがあります。

応募資格

①大学・研究機関・関連学会等に所属し、温泉医学、健康・体力科学、保養地学、予防医学等に
関する研究を行っている研究者(個人・グループを問いません)

②地方自治体・企業・健康保険組合等に所属し、地域住民や所属員等の健康づくり事業に携わっている者

応募締切
令和6年4月14日(日)

応募方法
研究助成募集要綱および研究助成規程をご確認のうえ、所定の「研究助成申請書(WORD様式)」を
当財団研究助成事務局宛てに1部ご郵送ください。
併せて、「研究助成申請書」をメール添付にてご送付ください。

選考と結果通知
当財団選考委員会において慎重に選考の上、当財団理事長が決定します。
選考結果は文書により、5月中旬に申請者宛に通知します。

研究助成についてのお問合せ
一般財団法人 日本健康開発財団 研究助成事務局
〒103-0027 東京都中央区日本橋3-1-4 画廊ビル8階
℡:03-5290-1621(受付時間 平日月~金 10:00~17:00)
メールアドレス: josei@jph-ri.or.jp

温泉医科学研究所を軸とした「温泉・入浴等を活用した健康づくり」の推進

  1. 1.
    温泉・入浴等が健康の維持・増進に寄与することの実証に資する基礎・応用研究
  2. 2.
    「温泉・入浴等を活用した健康づくり」に関する研究の拠点化推進
  3. 3.
    世界への温泉文化普及に資する情報発信とネットワークづくり
  4. 4.
    温泉検定等インターネットを活用した情報発信
  5. 5.
    地域の温泉資源等を活用した地域活性化事業活動に対する助言・支援
  6. 6.
    生活習慣改善に資する行動変容プログラムの開発・介入研究

日本健康開発雑誌(Japanese Journal of Health and Research)

◆新着情報

・2024年2月27日 投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:柴田陽介氏(浜松医科大学健康社会医学講座)

 テーマ:高校教員におけるパラリンピックの視聴状況および視聴経験者の特徴


・2023年9月21日 投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:関口陽一氏(独立行政法人経済産業研究所)

 テーマ:短期間の温泉地滞在における入浴以外の活動の主観的な効果:
全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトデータに基づく二次研究


・2023年7月20日 投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:石澤太市氏(株式会社バスクリン)

 テーマ:入浴時における湯温度、水位、年齢、性別が体温変化に及ぼす影響-体温推定式の試み


・2023年6月26日 投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:龍由季乃氏(昭和大学大学院保健医療学研究科)

 テーマ:認知症高齢患者へのシャワー浴が患者と看護師に与える気分の変化と生理学的影響


・2023年6月14日 「日本健康開発雑誌44」を発刊しました。
 計12本の論文(原著6本、助成研究報告6本)を掲載しています。
 各論文は、J-STAGEにて閲覧ください。


・2023年5月9日 投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:入部祐郁氏(熊本県立大学環境共生学部)

 テーマ:風情ある環境でのフォト・ウォークラリーと温泉入浴の組み合わせが気分や睡眠に及ぼす影響


・2023年4月24日 共同研究論文をJ-STAGEにて早期公開しました。

 筆頭著者:早坂信哉(東京都市大学人間科学部/温泉医科学研究所)

 テーマ:ウルトラファインバブルを含むシャワーの角層水分量・保湿への影響

日本健康開発雑誌(J-stage)

◆基本情報

■ 雑誌について
 日本健康開発雑誌は、一般財団法人日本健康開発財団が発行する和英混在のオープンアクセスジャーナルで、オンラインおよび冊子体で年1回6月に発行されています。国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が運営する電子ジャーナル「J-STAGE」で38巻より公開を開始するとともに、早期公開を実施し、
J-STAGEの早期公開記事としての取り扱いも行っています。
 当誌は、『研究年報』として助成研究を中心に37巻を発行、38巻(平成29年発刊)より助成報告に加え査読付き論文を掲載する『日本健康開発雑誌』に誌名を変更しました。
  論文等の種類は、原著論文、総説、助成報告、短報の4種類です。助成報告以外の論文は査読対象としています。助成報告は、当財団の助成研究の成果報告であり査読対象とはなりませんが、査読を希望する場合は短報もしくは原著論文の取り扱いを行います。
■ ISSN(国際標準逐次刊行物番号)登録
 当誌は、国立国会図書館(ISSN日本センター)に納本するとともにオンラインジャーナルとしてもISSN登録をしています。
 【ISSN】冊子体:2432-602X(冊子体)
   オンラインジャーナル:2434-8481
■ 目的と対象分野
 「人の健康づくり」をテーマとし、特に、温泉等の自然環境を利用した健康づくりや健康保養システム等に関すること、温浴施設や家庭での入浴、温泉や入浴、その他の温浴に係ることなど健康に関する重要かつ独創的で新規性に富んだ論文を掲載し、国民の健康増進の一助になることを目的としています。

◆投稿について

「投稿規程概要(著者用)」および「投稿原稿作成要領」をご確認いただき、所定の「投稿原稿書式」を、メール添付にてご送付ください。
・メールの件名:【投稿原稿】投稿者名
・原稿のファイル名:journal_投稿者名
・送付先メールアドレス: jjhr@jph-ri.or.jp

◆お問い合わせ先

編集委員会事務局/編集委員長あてのお問い合わせは、「お問い合わせフォーム」にてご連絡ください。
・メールの件名:【お問い合わせ】お名前
・ファイル名:jjhr問い合わせ_お名前
・送付先メールアドレス: jjhr@jph-ri.or.jp
〒103-0027 東京都中央区日本橋3-1-4 画廊ビル8階
一般財団法人 日本健康開発財団 雑誌編集委員会事務局

最近の主な研究事業実績一覧

厚生労働省、環境省、各自治体の関連業務 等

温泉保養システム計画策定業務

  1. 環境省「新・湯治」効果測定プロジェクト
  2. 温泉分析に基づく泉質特徴ならびに利用法調査(タイ・クラビA温泉)
  3. 金山町天然炭酸温泉エビデンス調査(飲泉)
  4. 金山町天然炭酸温泉エビデンス調査(入浴)
  5. 北塩原村のヘルスツーリズム推進に資するエビデンス調査研究支援
  6. 竹田市温泉入浴・飲泉による医科学的調査業務委託(飲泉)
  7. 竹田市温泉入浴・飲泉による医科学的調査業務委託(入浴)
  8. 竹田市総合インストラクター養成講座及び人材育成
  9. うきは市森林・温泉連携による健康産業創出事業実証支援
  10. 入浴剤スパークリングホットタブが心身にもたらす影響
  11. 月岡温泉への入浴が心身に及ぼす影響
  12. 静岡県健康づくりプログラム開発に関する計画設計
  13. 温熱暴露がラットの生体リズムの与える影響
  14. 温熱暴露が睡眠・生体リズムに及ぼす影響に関する研究
  15. 中高齢者のメタボリックシンドローム対策に資するコーチング技術の開発と普及に関する研究
  16. 高齢者の自立意識向上支援に関する研究
  17. 旅行が心身に及ぼす影響に関する研究
  18. 健康生きがいづくりに資する休養に関する研究―適切な睡眠・入浴のあり方
  19. 温泉地滞在が心身に及ぼす影響
  20. 入浴方法が心身に及ぼす影響

公正な研究活動に関するお問い合わせ

当財団は産学官研究機関等との共同研究についても積極的に行っております。 各種ご相談・公正な研究開発に関するお問い合わせは「こちら」までお願します。 当財団の研究活動における不正行為の通報も受け付けます。

温泉医科学研究所

「温泉・入浴を活用した健康づくり」を医科学的に研究することを目的に、2012年4月に設立しました。多様な研究機関、企業、自治体等と連携して研究を進めながら、温泉等にかかわる様々な情報を発信していきます。

健康増進施設

厚⽣労働省の定めた⼀定の基準を満たし、温泉を利⽤した健康づくりを図ることができる厚⽣労働⼤⾂認定施設です。
当財団では認定施設にこのマークの掲出をお願いしています。

普及・啓発活動

  1. 1.
    温泉利用型健康増進施設の認定調査・支援業務
  2. 2.
    温泉利用指導者養成講習会の実施
  3. 3.
    温泉利用プログラム型健康増進施設の認定調査・支援業務
  4. 4.
    温泉入浴指導員養成講習会の実施

ヘルスケア事業

「健康寿命の延伸」と「⽣活の質の向上」は⼈類にとって共通課題となっています。
ヘルスケア事業では、グローバルな視点で各国・各地の健康課題の解決に向けたコンサルティング業務を⾏っています。
弊財団が⻑年蓄積してきた温泉・⼊浴に関する研究成果、健康増進・⼈材育成のノウハウを活かし、⼈類の健康づくりの貢献へ寄与してまいります。
  1. 世界の相補・代替医療研究機関との連携・交流
  2. ONSEN Wellness Instructor講習(英語での基礎講座)
  3. 地域の温泉資源を活⽤した健康増進事業の提案
  4. 健康増進事業の効果測定に資する各種エビデンス調査
※⽇本健康開発財団の概要について、下記3⾔語に対応しております。