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研究調査事業

【環境省】 新・湯治による効果の把握みんなの新・湯治プロジェクト（環境省の事業を受託しています）　

全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト（環境省HP・実施マニュアルより）

■新・湯治とは
平成29年７月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」により提言された、現代のライフスタイルにあった温泉地の過ごし方の提案です。温泉地周辺の地域資源を多くの人が楽しみ、温泉地に滞在することを通じて心身ともにリフレッシュすること、そして温泉地を多くの人が訪れることで、温泉地自身のにぎわいを生み出していくことを目指しています。
■調査の目的
温泉地の魅力の１つとして、健康増進効果やリフレッシュ効果があげられますが、温泉地全 体の療養効果を科学的に示しているものは多くありません。そこで、本調査を行うことで温泉 地に滞在することの効果、すなわち温泉地全体がどのように心身へ影響を与えるかを抽出し、 温泉地の魅力向上、人々の健康増進へ寄与すること期待しています。
■これからの自主的な調査実施方法について

環境省ではこれまで6年間に渡り、全国の「温泉地」に滞在することによる心身に与える影響についてアンケート調査を行い、実に20,000件近いデータを集約してきました。その結果は既にプレスリリースもされています。各温泉地、温泉施設で同じフォーマットのアンケートを利用してデータベースを作成できれば、この全国データと比較して、温泉地独自の特色やメリットを明らかにすることが可能です。
ご自身の温泉地・温泉施設で同様の調査を実施したい場合は、次の手順で独自に行うことが可能です。

 ①「A：アンケート調査用紙」を温泉利用した成人男女（20歳以上）に手交し、有効なアンケートを最低100枚以上集約します。

 ②「B：データベースフォーム」（Excelフォーム）の「結果入力表」シートに、「入力見本」を参考にして集約したアンケート結果を漏れなく入力します。

 ③「集計表」シートに、主要な設問項目について、単純集計の結果が表やグラフで表れてきます。

 ④更に詳しく、全国データと比較した解析を行いたい場合は、このページ下段の「全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトデータ利用について」から、事務局あてに利用申請をあげ、全国の温泉地で集約された20,000件のデータベース貸し出しを依頼し、同様のExcel形式の全国データベースを入手します。

 ⑤両者のデータを比較することから、Excel機能を活用すれば、より深い解析を行うことが可能であり、全国データとの比較で自身の温泉地・温泉施設の特徴を浮き彫りにすることが可能となります。

 ※詳しくは「C：「新・湯治」効果測定アンケート調査実施マニュアル」を参照ください。

■詳細な解析の業務依頼について（有料）

上記自主的調査において、③までの単純集計までであれば、各人で簡単に作業を行うことは可能だと思います。しかしながら④以降に記載した全国データとの比較や複雑なクロス集計等による深い解析については、なかなかスキルがないと難しいと思います。
そのため、④以降の作業をご希望の温泉地、温泉施設について、日本健康開発財団が有料でお受けすることが可能です。
アンケートデータベース作成まで行っていただければ、財団が解析作業を請け負い、財団所属の研究職がコメントを加えて「報告書（10ページ程度）」と「広報用シート（見本）」を作成して納品させていただきます。
詳しくは下記担当までご連絡ください。


・A：「新・湯治」アンケート調査用紙（WORD）

・B：データベース入力フォーム：解析結果反映シート（EXCEL）

・C：「新・湯治」効果測定アンケート調査実施マニュアル（PDF）

・広報用シート（見本）（PDF）

■自主的効果測定調査についてのお問い合せ

一般財団法人　日本健康開発財団
全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事務局
メールアドレス：info@jph-ri.or.jp
Tel：03-5290-1621（受付時間　平日（月～金）10：00～16：00）

◆全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトデータ利用について

■データ利用規約の概要
温泉地の活性化に資するために、２０１８年度（平成３０年度）～２０２５年度（令和７年度）の８年間に全国の温泉地で行った全国「新・湯治」効果測定プロジェクト（環境省主体）で収集したデータを、一定の手続きを経て利用を認められたときは、研究等に利用することができるようになりました。
本データの利用をご希望の場合は、全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事務局までお申込みください。
■データ利用の申込み方法
WEBよりお申込みください。
事務局より、データ利用規則および申請書類をお送りいたします。
■環境省「新・湯治」ホームページ
データ利用に関する環境省のホームページは以下のURLよりご覧ください。
https://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/spa_project.html
■データ利用についてのお問い合わせ
一般財団法人　日本健康開発財団
全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事務局
メールアドレス： info@jph-ri.or.jp
Tel：03-5290-1621（受付時間　平日（月～金）10：00－16：00）

研究助成

当財団は昭和４９年に設立以来、国民の皆様方の健康増進・回復を図るための温泉療法、気候療法等の自然環境を
利用した健康増進プログラムの開発・研究等、一貫して予防医学を基本に据えた事業推進に取り組んでまいりました。
そこで、「温泉療法・入浴」や「財団事業に関連した健康づくり」等の課題に取り組み、国民の健康増進につながる
研究に対し、その一助として助成いたします。

◆第５２回（令和８年度）研究助成

応募総数40件。厳正なる審査の結果、7件の研究を採択しました。

◆研究助成公募について

■助成対象の募集研究テーマ
次に揚げる研究内容のうち、先進的、独創的研究かつ未発表のもの
(1)温泉療法・入浴等に関する研究・事業
(2)温泉療法等を導入した保養システム等に関する研究・事業
(3)当財団事業に関連した国民の健康づくりに関する研究・事業
※内容によって当財団との共同研究としてお願いすることがあります。

■応募資格

①大学・研究機関・関連学会等に所属し、温泉医学、健康・体力科学、保養地学、予防医学等に
関する研究を行っている研究者(個人・グループを問いません)

②地方自治体・企業・健康保険組合等に所属し、地域住民や所属員等の健康づくり事業に携わっている者

■助成金額
・1研究につき助成上限額は100万円とします。
・募集年度の予算総額を採択者で分配します。
（昨年度採択実績は7件）

■応募締切

■応募方法
所定の「研究助成申請書（WORD様式）」を
当財団研究助成事務局宛てに電子メールに添付してご送付ください。
併せて、印刷した申請書を1部ご郵送ください。
※詳細は「研究助成募集要項」にてご確認ください。

■選考と結果通知
当財団選考委員会において慎重に選考の上、当財団理事長が決定します。
選考結果は５月中旬に申請者宛に通知します。

■研究助成についてのお問合せ
一般財団法人 日本健康開発財団　研究助成事務局
〒103-0027　東京都中央区日本橋3-1-4　画廊ビル8階
℡：03-5290-1621（受付時間　平日月～金　10:00～17:00）
メールアドレス： josei@jph-ri.or.jp

温泉医科学研究所を軸とした「温泉・入浴等を活用した健康づくり」の推進

  1. 1.
    温泉・入浴等が健康の維持・増進に寄与することの実証に資する基礎・応用研究
  2. 2.
    「温泉・入浴等を活用した健康づくり」に関する研究の拠点化推進
  3. 3.
    世界への温泉文化普及に資する情報発信とネットワークづくり
  4. 4.
    温泉検定等インターネットを活用した情報発信
  5. 5.
    地域の温泉資源等を活用した地域活性化事業活動に対する助言・支援
  6. 6.
    生活習慣改善に資する行動変容プログラムの開発・介入研究

日本健康開発雑誌（Japanese Journal of Health and Research）

◆新着情報

・2026年9月14日　新規投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。 テーマ：Effects of Hydrogen-Releasing Bath Salts on Oxidative Stress and Thermoregulation:
A Pilot Randomized Single-Blind Crossover Study 筆頭著者：Pengyu Deng,Ph.D.
（Faculty of Health and Sports Science, Juntendo University）


・2026年8月5日　新規投稿論文をJ-STAGEにて早期公開しました。 テーマ：成人における共食の実態
―属性・食行動特性ならびに食品・栄養素等摂取量との関連に関する横断研究― 筆頭著者：小野敦子氏
（国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所　国立健康・栄養研究所）


・2026年6月17日「日本健康開発雑誌47」を刊行、J-STAGEにて公開しました。
原著論文3本、2025年度採択助成研究6本の計9本を掲載しています。


雑誌は、J-STAGEにて公開しています。


◆基本情報

■ 雑誌について
 日本健康開発雑誌は、一般財団法人日本健康開発財団が発行する和英混在のオープンアクセスジャーナルで、オンラインおよび冊子体で年１回６月に発行されています。国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が運営する電子ジャーナル「J-STAGE」で３８巻より公開を開始するとともに、早期公開を実施し、
J-STAGEの早期公開記事としての取り扱いも行っています。
 当誌は、『研究年報』として助成研究を中心に３７巻を発行、３８巻（平成２９年発刊）より助成報告に加え査読付き論文を掲載する『日本健康開発雑誌』に誌名を変更しました。
  論文等の種類は、原著論文、総説、助成報告、短報の４種類です。助成報告以外の論文は査読対象としています。助成報告は、当財団の助成研究の成果報告であり査読対象とはなりませんが、査読を希望する場合は短報もしくは原著論文の取り扱いを行います。
■ ISSN（国際標準逐次刊行物番号）登録
 当誌は、国立国会図書館（ISSN日本センター）に納本するとともにオンラインジャーナルとしてもISSN登録をしています。
 【ISSN】冊子体：2432-602X（冊子体）
   オンラインジャーナル：2434-8481
■ 目的と対象分野
 「人の健康づくり」をテーマとし、特に、温泉等の自然環境を利用した健康づくりや健康保養システム等に関すること、温浴施設や家庭での入浴、温泉や入浴、その他の温浴に係ることなど健康に関する重要かつ独創的で新規性に富んだ論文を掲載し、国民の健康増進の一助になることを目的としています。

◆投稿について

「投稿規程概要（著者用）」および「投稿原稿作成要領」をご確認いただき、所定の「投稿原稿書式」を、メール添付にてご送付ください。
・メールの件名：【投稿原稿】投稿者名
・原稿のファイル名：journal_投稿者名
・送付先メールアドレス： jjhr@jph-ri.or.jp
▷ Aims and Scope
▷ 投稿規程
▷ 編集委員会

◆お問い合わせ先

編集委員会事務局/編集委員長あてのお問い合わせは、「お問い合わせフォーム」にてご連絡ください。
・メールの件名：【お問い合わせ】お名前
・ファイル名：jjhr問い合わせ_お名前
・送付先メールアドレス： jjhr@jph-ri.or.jp
〒103-0027　東京都中央区日本橋3-1-4　画廊ビル8階
一般財団法人 日本健康開発財団　雑誌編集委員会事務局

最近の主な研究事業実績一覧

厚生労働省、環境省、各自治体の関連業務　等

温泉保養システム計画策定業務

  1. ■
    環境省「新・湯治」効果測定プロジェクト
  2. ■
    温泉分析に基づく泉質特徴ならびに利用法調査（タイ・クラビＡ温泉）
  3. ■
    金山町天然炭酸温泉エビデンス調査(飲泉)
  4. ■
    金山町天然炭酸温泉エビデンス調査(入浴)
  5. ■
    北塩原村のヘルスツーリズム推進に資するエビデンス調査研究支援
  6. ■
    竹田市温泉入浴・飲泉による医科学的調査業務委託（飲泉）
  7. ■
    竹田市温泉入浴・飲泉による医科学的調査業務委託（入浴）
  8. ■
    竹田市総合インストラクター養成講座及び人材育成
  9. ■
    うきは市森林・温泉連携による健康産業創出事業実証支援
  10. ■
    入浴剤スパークリングホットタブが心身にもたらす影響
  11. ■
    月岡温泉への入浴が心身に及ぼす影響
  12. ■
    静岡県健康づくりプログラム開発に関する計画設計
  13. ■
    温熱暴露がラットの生体リズムの与える影響
  14. ■
    温熱暴露が睡眠・生体リズムに及ぼす影響に関する研究
  15. ■
    中高齢者のメタボリックシンドローム対策に資するコーチング技術の開発と普及に関する研究
  16. ■
    高齢者の自立意識向上支援に関する研究
  17. ■
    旅行が心身に及ぼす影響に関する研究
  18. ■
    健康生きがいづくりに資する休養に関する研究―適切な睡眠・入浴のあり方
  19. ■
    温泉地滞在が心身に及ぼす影響
  20. ■
    入浴方法が心身に及ぼす影響

公正な研究活動に関するお問い合わせ

当財団は産学官研究機関等との共同研究についても積極的に行っております。 各種ご相談・公正な研究開発に関するお問い合わせは「こちら」までお願します。 当財団の研究活動における不正行為の通報も受け付けます。

温泉医科学研究所

「温泉・入浴を活用した健康づくり」を医科学的に研究することを目的に、2012年4月に設立しました。多様な研究機関、企業、自治体等と連携して研究を進めながら、温泉等にかかわる様々な情報を発信していきます。

健康増進施設

厚⽣労働省の定めた⼀定の基準を満たし、温泉を利⽤した健康づくりを図ることができる厚⽣労働⼤⾂認定施設です。
当財団では認定施設にこのマークの掲出をお願いしています。

普及・啓発活動

  1. 1.
    温泉利用型健康増進施設の認定調査・支援業務
  2. 2.
    温泉利用指導者養成講習会の実施
  3. 3.
    温泉利用プログラム型健康増進施設の認定調査・支援業務
  4. 4.
    温泉入浴指導員養成講習会の実施

ヘルスケア事業

「健康寿命の延伸」と「⽣活の質の向上」は⼈類にとって共通課題となっています。
ヘルスケア事業では、グローバルな視点で各国・各地の健康課題の解決に向けたコンサルティング業務を⾏っています。
弊財団が⻑年蓄積してきた温泉・⼊浴に関する研究成果、健康増進・⼈材育成のノウハウを活かし、⼈類の健康づくりの貢献へ寄与してまいります。
  1. ■
    世界の相補・代替医療研究機関との連携・交流
  2. ■
    ONSEN Wellness Instructor講習（英語での基礎講座）
  3. ■
    地域の温泉資源を活⽤した健康増進事業の提案
  4. ■
    健康増進事業の効果測定に資する各種エビデンス調査
※⽇本健康開発財団の概要について、下記3⾔語に対応しております。